超深地層研究所計画における単孔式水理試験結果(2016年度2019年度)

尾上 博則; 竹内 竜史

JAEA-Data/Code 2020-011, 50 Pages, 2020/11

JAEA-Data-Code-2020-011.pdf:2.44MB
JAEA-Data-Code-2020-011-appendix(CD-ROM).zip:0.18MB

本データ集は、2016年度から2019年度までの期間に瑞浪超深地層研究所の深度300mステージおよび深度500mステージで実施された単孔式水理試験の試験結果をデータセットとして取りまとめたものである。データセットには、試験区間深度, 区間長, 地質・地質構造, 試験結果(代表値), 試験手法, 解析方法などの情報を一覧表で示した。また、広域地下水流動研究および2016年度以前に超深地層研究所計画で実施された単孔式水理試験結果についても巻末に添付した。

広域地下水流動研究の現状 -平成4年度平成11年度-

小出 馨; 中野 勝志; 竹内 真司; 濱 克宏; 松井 裕哉; 池田 幸喜; 杉原 弘造

JNC TN7400 2000-014, 83 Pages, 2000/11

JNC-TN7400-2000-014.pdf:4.84MB

核燃料サイクル開発機構(以下、サイクル機構という)の東濃地科学センターでは、地層処分研究開発の基盤となる深部地質環境の科学的研究を地層科学研究として実施している。この研究の一環として、広域における地質環境、特に地下水の流動と地球化学的性質を把握するための体系的な調査・解析技術の開発を重要な研究課題として、「広域地下水流動研究」を平成4年度から岐阜県土岐市にある東濃鉱山およびその周辺域を研究開発の場として実施している。本研究では、開始後の5年間(平成4年度平成8年度)までは、主として調査・解析に関する要素技術の開発とその有効性・適用性の確認に主眼を置いた研究が行われ、深度1000m対応の水理試験装置・採水装置などをはじめ、深部地質環境の特性を把握するための調査機器・手法が実用化された。その後は、要素技術の開発と並行して、広域を対象とした地下水の流動および地球化学的性質に関する研究を通して、地質環境調査技術の体系化に向けた研究開発が進められている。これまでに、約10km四方の研究実施領域を対象にリモートセンシング調査、空中物理探査、地上物理探査、地表地質調査、表層水理調査、試錐調査および地下水長期観測が実施された。これにより、表層地質の分布、花崗岩体の岩相(粒度・鉱物組成)の不均質性などの地質学的情報、花崗岩の透水性や地下水の水頭分布などの水理学的情報、花崗岩中における地下水の水質形成機構などの地球化学的情報が得られている。さらに、これらの調査研究を通して、地質環境を調査するための方法論や個々の手法について、技術的知見や経験が蓄積されている。これらの調査・研究成果は、深部地質環境のデータとしてサイクル機構が平成11年度に国へ提出した地層処分研究開発成果の第2次取りまとめに反映されると共に、大学などの外部研究機関の研究活動にも活用されている。今後は、地層処分の安全規制などの科学的・技術的根拠となるよう研究を進める計画である。

平成12年度研究開発課題評価(中間評価)報告書 評価課題「高レベル放射性廃棄物地層処分研究の全体計画案」

研究開発評価委*

JNC TN1440 2000-009, 150 Pages, 2000/11

JNC-TN1440-2000-009.pdf:7.93MB

核燃料サイクル開発機構(以下、サイクル機構)は、「国の研究開発全般に共通する評価の実施方法の在り方についての大綱的指針」(平成9年8月7日 内閣総理大臣決定)及びサイクル機構の「研究開発外部評価規程」(平成10年10月1日制定)等に基づき、「高レベル放射性廃棄物地層処分研究の全体計画案」に関する中間評価を研究開発課題評価委員会(廃棄物処理処分課題評価委員会)に諮問した。これを受けて、廃棄物処理処分課題評価委員会は、本委員会によって定めた評価方法に従い、サイクル機構から提出された課題説明資料、補足説明資料及び委員会における議論に基づき、本課題の評価を行った。本報告書は、その評価結果をサイクル機構の関係資料とともに取りまとめたものである。

超深地層研究所計画 -地表からの調査予測研究段階計画- 平成1214年度計画書

小出 馨; 中野 勝志; 太田 久仁雄; 杉原 弘造; 天野 格; 齊藤 宏; 竹内 真司

JNC TN7410 2000-001, 56 Pages, 2000/04

JNC-TN7410-2000-001.pdf:2.6MB

None

地層処分研究開発第2次取りまとめ; 第2ドラフト, 分冊1, 地質環境条件の調査研究

増田 純男; 梅木 博之; 清水 和彦; 宮原 要; 内藤 守正; 長谷川 宏; 牧野 仁史

JNC TN1400 99-007, 497 Pages, 1999/04

JNC-TN1400-99-007.pdf:26.32MB

核燃料サイクル開発機構(以下,サイクル機構)では,平成9年4月に公表された原子力委員会原子力バックエンド対策専門部会報告書「高レベル放射性廃棄物の地層処分研究開発等の今後の進め方について」(以下,専門部会報告書)に従って,関連する研究機関等の協力を得つつ,地層処分に関わる研究開発を様々な分野において進めてきている。研究開発の全体目標は「わが国における地層処分の技術的信頼性」を示すことにあり,その成果を技術報告書(以下,第2次取りまとめ)として国に提出しその評価を仰ぐこととされている。第2次取りまとめは,平成4年に公表された第l次取りまとめの成果を受けて処分の技術的信頼性を示し,国による評価を経て,処分事業を進める上での処分予定地の選定,安全基準の策定の技術的拠り所を与えるとともに,2000年以降の研究開発の具体化にとって極めて重要なものと位置づけられているものである。平成10年9月には,地層処分に関連する領域の専門家の方々から研究開発の内容や進捗状況について忌憚のない指摘や議論を頂くため,専門部会報告書に示された個々の課題に対する研究開発の成果を中間的に整理した第2次取りまとめ第lドラフトを,専門部会に報告,公表した。第1ドラフトを素材とした指摘や議論およびそれ以降の研究開発の進捗を踏まえて,このたび第2ドラフトをまとめた。第2ドラフトは総論レポートと専門部会報告書に示された主要な研究開発分野である「地質環境条件の調査研究」「処分技術の研究開発」及び「性能評価研究」のそれぞれに対応する3つの分冊から構成されている。本資料は,このうちの第2ドラフト分冊l「地質環境条件の調査研究」であり,総論レポートにおけるわが国の地質環境に関する記述内容の詳細な技術的根拠を与えるものである。第2ドラフトの総論レポートと3つの分冊については,第1ドラフト同様,地層処分に関連する領域の専門家の方々から研究開発の内容や進捗状況について忌憚のない指摘や議論を頂くとともに,英語版を作成し国際的なレビューを受ける予定である。これらのレビューの結果も踏まえ,総論レポートと3つの分冊を2000年前までに完成させることとしている。また,あわせて第2次取りまとめの理解の一助とするため,地層処分に関する基本的な事項や知見に関する情報(例えば,地層処分の発想,評価の時間枠等)を提供することを目的として,

緩衝材性能最適化に関する方法論の基礎研究(IV)(研究委託内容報告書)

大久保 博生*

JNC TJ1400 99-008, 77 Pages, 1999/02

JNC-TJ1400-99-008.pdf:1.82MB

本年度は、まず前年度までに作成した総合評価フレームに基づき、情報の不確実性を考慮した場合についても最適ケイ砂混合率が得られるように求解プロセスを改良・拡張した。次に、核種吸着性能に関するデータ情報の不確実性を定量的手法によって、分析した。最後に、改良化した総合評価フレームを用いて、吸着性能の不確実性が最適ケイ砂混合率に与える影響を分析した。

鹿島建設と原子力機構の共同研究; 地中レーダによる坑道周辺岩盤の水理特性評価に関する研究

升元 一彦*; 竹内 竜史; 尾上 博則

no journal, , 

高レベル放射性廃棄物の地層処分における安全性評価の観点からは、地下坑道掘削に伴い、その周辺に発達する掘削影響領域の水理特性(透水性や連続性、飽和不飽和状態)の評価が重要となる。本共同研究では、掘削影響領域の水理特性を非破壊的に評価するための手法として、物理探査手法である地中レーダ調査に着目した。坑道近傍に分布する岩盤内割れ目の水理特性の評価に対する地中レーダ調査の有効性の検証を目的として、瑞浪超深地層研究所の研究坑道近傍に発達する掘削影響領域の透水割れ目を対象に地中レーダ調査を実施し、調査手法としての適用性確認を行った。その結果、地中レーダを用いることで坑壁近傍の湧水割れ目やグラウト充填割れ目の分布の検出が可能であり、電磁波速度測定によって坑壁近傍における水みちとなる割れ目の検出が可能であることが確認できた。

地上からのボーリング調査と地下坑道調査で得られる幾何学・水理学的割れ目情報の比較

石橋 正祐紀*; 三好 貴子*; 尾上 博則*; 升元 一彦*; 笹尾 英嗣; 竹内 竜史

no journal, , 

日本原子力研究開発機構瑞浪超深地層研究所で取得された、地上調査結果と坑道調査結果を用いてDFNモデルを構築し、モデル化パラメータならびに解析結果も含めて、両者の調査結果を比較した。その結果、割れ目の幾何学的な情報については、地上調査で概ね把握できると考えられた。一方、水理学的情報については、等価透水係数に着目すると、地上調査結果は坑道調査結果より高透水性に分布が偏っており、岩盤の不均質性を考慮して透水性を評価する上では、透水性が低い領域を含め網羅的にデータを取得する必要性があると推察された。